BTCCは怪しい？金融庁との関係性や日本人利用の安全性と違法性について徹底解説

BTCCは日本人でも問題なく利用できる仮想通貨取引所ですが、本当に安全な取引所なのか疑問を抱えている方も多いでしょう。

本記事では、BTCCが怪しいと言われている噂の真相や金融庁との関係性、安全性などについて解説します。

BTCCの安全性が気になる方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

BTCC（ビーティーシーシー）とは？

BTCCは2011年に設立された老舗の仮想通貨取引所です。

もともとは「BTC China（BTCチャイナ）」として中国で設立されましたが、2018年に香港の投資ファンドに買収されて以降、中国本土での営業を停止して拠点を海外に移しました。

拠点を移転する前はOKXやHuobiと並ぶ中国三大取引所の一つとして数えられ、世界112か国以上で680万人超のユーザーを獲得してきました。

現在の運営会社はBTCC UK Limitedで、本拠地をイギリス・ロンドンに置きつつ、グローバルに展開しています。

以下の表に、BTCCの基本情報をまとめます。

BTCCの基本情報
取引所名	BTCC
設立・運営開始	2011年6月
本拠地・所在地	イギリス（ロンドン）
運営法人	BTCC UK Limited
ユーザー数	約680万人以上（世界100か国以上でサービス提供）
主なサービス	現物取引、先物取引、デモトレード、コピートレード
セキュリティ	・ハッキング被害ゼロ（無事故運営） ・資産の98%以上をコールドウォレット保管 ・週次メンテナンスとホワイトハッカーによる監査
規制・ライセンス	日本の金融庁未登録だが、アメリカのFinCEN・カナダのFINTRACへの登録およびEU・リトアニアで事業ライセンス取得
日本語対応	・公式サイト、スマホアプリが日本語表示対応 ・日本語サポートを24時間365日提供

BTCCが怪しいと言われる理由

ここでは、BTCCが怪しいと言われている理由について解説していきます。

海外取引所で日本の金融庁に未登録

BTCCは日本の金融庁に暗号資産交換業者として登録を受けていない無登録業者に該当します。

ただし、ほとんどの海外取引所は日本の金融庁に登録しておらず、個人ユーザーが海外取引所を使うこと自体は違法ではありません。

むしろBTCCの場合、2025年5月時点では金融庁から正式な警告処分を受けたことが一度もありません。

これは海外取引所としては珍しく、BybitやBitget、MEXCなどの多くの海外取引所は金融庁から無登録営業をしたとして警告を受けており、2025年2月にはアプリも新規ダウンロードができなくなっています。

BTCCを騙った詐欺や偽サイトが存在する

近年、SNSやマッチングアプリ等で知り合った外国人から勧められた投資話で、偽のサイトに誘導される「海外仮想通貨取引所を装った詐欺」が多発しています。

その中で「BTCC」という名称が使われるケースも報告されており、実際にYahoo知恵袋でも「BTCCというサイトは詐欺ですか？」という質問が投稿されていました。

この質問に対する回答では、「BTCC自体はイギリスに本社を置く正規のビットコイン取引所です。正規の公式サイト（btcc.com）であれば詐欺に遭うことはありません。ただしBTCCを装った偽サイトが出回っており、BTCC公式も注意喚起しています」という趣旨が述べられています。

つまり、「BTCCは怪しい」というより、「BTCCを騙る偽サイトや詐欺が存在する」というのが真相です。

実際に、BTCC公式も自社名を騙ったフィッシングサイトやアプリの存在を確認した際には速やかに警告を出しています。

正規のBTCC公式サイトURLは「https://www.btcc.com/」であり、これ以外の怪しいドメイン（「btcc-co〇〇.～～」など）や、不審なリンクから誘導されるサイトは絶対に利用しないようにしましょう。

日本での知名度が低い

BTCCは日本国内ではまだ知名度が高くなく、「周りで使っている人をあまり聞かないから不安」という口コミも見受けられました。

2011年創業と歴史は長いものの、日本向けの展開を本格化させたのは比較的最近であり、BinanceやBybitほどには名が知られていません。

しかしこれは裏を返せば、「まだ隠れた存在」というだけであって、運営歴やユーザー数は世界トップクラスの取引所です。

2024年8月には東京で初のオフラインミートアップイベントを開催するなど、日本市場にも徐々にアプローチを強めています。

BTCCと金融庁の関係性

前章でも触れたように、BTCCは日本の金融庁に登録をしていない海外取引所です。ここでは金融庁との関係性についてもう少し詳しく掘り下げ、「未登録だけど大丈夫なの？」という点を整理します。

金融庁から警告は受けていない

現在、BTCCは金融庁から警告を受けていません。

他の多くの海外取引所（Binance, Bybit, KuCoin, MEXC, Bitget等）は近年、警告を受けていますが、その多くは日本語対応のサイトやマーケティングで日本在住者を積極的に勧誘したためと考えられます。

BTCCも日本語対応はしていますが、これまで目立った広告活動が限定的だったこともあり、金融庁の“レーダー”に引っかからずに警告を免れてきた可能性はあります。

2025年2月以降、金融庁はAppleやGoogleに対して未登録業者のスマホアプリの配信停止を要請するなどの締め付けを強化しています。

実施にKuCoinやBybit等のアプリが日本のApple StoreやGoogle Play Storeから削除されました。

BTCCは警告を受けていないため、2025年5月現在もiOS・Androidの公式アプリを通常通りダウンロード可能ですが、今後は同様の措置が取られる可能性は否定できません。

金融庁に登録しない理由

BTCCを含む多くの海外取引所があえて日本の金融庁に登録していないのには明確な理由があります。

それは、日本で登録業者となってしまうと日本の規制に縛られ、本来のサービス内容を大きく制限されてしまうためです。

BTCCは現在、最大500倍のレバレッジ取引や豊富な取り扱い銘柄数、豪華なボーナスキャンペーン等を武器にしています。

もし日本の免許を取れば、こうした強みを失い、日本の国内取引所と同じような低レバレッジ（最大2倍）で限定的な銘柄数のサービスにせざるを得ません。

BTCCの安全性

ここでは、BTCCの安全性について解説していきます。

世界各国で金融ライセンスを取得している

BTCCは日本ではライセンスを取得していませんが、海外では複数の金融ライセンスを取得しています。

発行国	ライセンス
アメリカ合衆国	米国財務省傘下の金融犯罪取締ネットワーク（FinCEN）（Money Services Business）
カナダ	カナダ金融取引報告分析センター（FINTRAC）
ヨーロッパ	リトアニアの法人登録局発行の暗号資産事業ライセンス

いずれもマネーロンダリング対策や利用者保護のために必要な登録であり、BTCCは国際的なコンプライアンス基準に則って営業していることがわかります。

特にリトアニアのライセンス取得により、EU諸国でのサービス提供も公に認められています。

運営歴14年でハッキング被害ゼロ

BTCCの安全性の面で特筆すべき点は、2011年の創業以来一度もハッキングによる資産流出事故を起こしていない点です。

2011年から運営する老舗でありながら、Mt.GoxやCoincheckのような大規模なハッキング事件とは無縁でここまで来ています。

この実績を支えているのが、コールドウォレットでの資産管理といった厳重なセキュリティ対策です。

BTCCではユーザー資産の大部分をネットから隔離されたコールドウォレットに保管し、ハッカーのアクセスから資産を守っています。

ホットウォレット（オンライン上の財布）に必要最小限の資金しか置かないことで、万が一サイバー攻撃を受けても被害を最小限に食い止める仕組みになっており、マルチシグ（二重署名）技術なども活用し、不正送金が発生しにくい設計になっています。

準備金証明の公開

BTCCは第三者機関による監査やProof of Reserve（準備金証明）にも積極的です。

全ユーザーの資産に対して1：1以上の準備金（リザーブ）を保有しており、定期的にマークルツリーを用いた保有資産証明を公開しています。

これはFTX破綻以降に各取引所が導入を進めている「ユーザー資産をきちんと保有していることの証明」で、BTCCも透明性確保のため定期的に準備金証明の公開を行っています。

日本人がBTCCを利用するメリット

BTCCを日本人が利用する場合、どんなメリットがあるのでしょうか。

ここでは、日本の国内取引所では得られないBTCCならではの強みを解説していきます。

最大500倍のレバレッジ取引ができる

BTCCは業界最高水準である最大500倍のレバレッジで仮想通貨取引が可能です。

日本の国内取引所では法律上レバレッジは2倍までに制限されており、1万円の証拠金だと2万円分の取引しかできませんが、BTCCなら最大500万円分の取引ができるため、少ない元手からスタートしてもうまくいけば短期間で資産を大きく増やせるチャンスが広がります。

さらに、BTCCではゼロカットシステムを採用しており、レバレッジ取引でありがちな追証といった借金のリスクも心配ありません。

スマホアプリをダウンロードできる

BTCCはiOS・Android向けの公式アプリを提供しており、2025年5月現在、日本のApp StoreやGoogle Playストアから問題なくダウンロードできます。

金融庁の規制強化によって、多くの海外取引所のアプリが2025年2月に入ってから削除され、ダウンロードできなくなりましたが、BTCCは金融庁から警告も受けていないため、現在も正規の手順でアプリをダウンロードすることが可能です。

取扱銘柄とトレード機能が豊富

BTCCではビットコインやイーサリアムはもちろん、ほかのアルトコインのUSDT無期限契約（パーペチュアル先物）が数百種類以上あり、主要な通貨ペアであればひと通りカバーされています。

また、BTCCにはコピートレード機能があり、プロのトレーダーの売買を自動でコピーして、自分の口座でも同じ取引を再現することができます。

日本人がBTCCを利用するデメリット・注意点

ここでは、日本人がBTCCを利用する上でのデメリットや注意点について解説していきます。

日本の金融庁に未登録

BTCCは日本の規制下にない無登録業者であるため、万が一トラブルが起きても日本の法律に基づく保護や救済が受けられません。

国内の登録業者であれば、ユーザーの資産は分別管理されており、倒産時には弁済優先されるなどの一定のルールがありますが、BTCCの場合はそれが適用されないため、基本的には自己責任での利用になります。

また、将来的にアプリのダウンロード制限や日本居住者向けサービスが停止されるといったリスクもゼロではありません。

ただし、こうしたリスクはBTCCに限った話ではなく、海外取引所全般の宿命とも言えるため、規制に守られた国内取引所に比べてサービスが充実している反面、自己責任や環境が変化した際の適応力が求められる点は、認識しておくようにしましょう。

現物取引できる銘柄が少ない

BTCCは先物取引に特化している分、現物取引に関しては対応銘柄がまだ少なく、2025年5月時点では、BTC（ビットコイン）やETH（イーサリアム）などのメジャーなコイン約10種類ほどしか現物取引できません。

そのため、「草コインを買って長期保有したい」「ローンチ直後の新規トークンを買いたい」といった現物目当てのニーズにはBTCCは向かないため、現物用にはMEXCなどの他の取引所を併用する必要があるでしょう。

日本円での取引ができない

BTCCは基本的に法定通貨の入出金と取引に対応していません。

日本円を直接振り込んで口座にチャージしたり、逆に日本円で銀行口座に出金するといったことはできないため、国内取引所でBTCやUSDTを購入し、それをBTCCに送金してトレードに使うといった流れが必要です。

ただし、BTCCではクレジットカード（Visa・Mastercard）による入金（USDTの購入）にも対応しており、カード払いでそのままUSDTが口座残高に反映されるため、間接的に日本円を入金することも可能です。

BTCCの利用に関するよくある質問と回答

最後に、BTCCの利用について初心者の方から寄せられがちな疑問にQ&A形式で回答します。

まとめ

本記事では、BTCCの安全性や金融庁との関係性について解説してきました。

結論として、BTCCは日本の金融庁の暗号資産交換業者としては未登録ですが、海外ではアメリカやカナダ、EUで正式なライセンスを取得しており、創業以来14年以上ハッキング被害ゼロという高い安全性を誇っています。

日本人でも安全に利用できるので、これからBTCCで仮想通貨取引を始めようと考えている方は、まずは公式サイトから口座開設してみてくださいね！